1498.世界同時株安の鐘が鳴る今年のクリスマス

日経平均株価はまたも大きく下げて引けました。12/25の終値は、1万9155.74円。1010.45円安という大幅な下げです。米国市場は12/25はクリスマス休暇で休みなので、明日の日本市場は1万9000円台を持ちこたえられないかもしれない。以下、引用です。
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日経平均（注：午前の終値）は下値のめどとされていた2017年9月の安値（終値で1万9274円）を下回った。東証株価指数（TOPIX）は16年11月の水準まで押され、「トランプ相場」による上昇分をほぼ帳消しにした。

マティス米国防長官の辞任や米国の政府機関閉鎖、トランプ米大統領によるパウエル連邦準備制度理事会（FRB）批判など悪材料が続いているが、米政治の混乱は今に始まった話ではなく、「決定的なリスクオフ要因ではない」（銀行系証券）という。それでも株価の下落が止まらない背景には「世界の景気が先行き減速するだけでなく、後退するのではないかという警戒感がある」（大手証券）とみられる。（12/25時事通信、JIJI.comより引用）
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日経電子版で、松崎雄典編集委員は、「市場発、景気後退の足音　政策が悪循環を助長」と題して、次のように述べています。
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「鎮痛剤が切れた」。英ヘッジファンド、ユーリゾンSLJキャピタルのスティーブン・ジェン氏は世界株安の原因をこう指摘する。金融緩和でばらまかれたマネーの多くは株式など資産に向かってきた。巻き戻されれば、当然、株価は調整を迫られるというわけだ。
（中略）
投資家が景気の後退を懸念するなか、米欧の中央銀行では金融政策の引き締めが続く。政策が悪循環を助長するとの不安も高まる。世界経済はなお堅調だが、株価の下落そのものが景気を後退に追いやるリスクも警戒される動きだ。
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自称「予言者」の副島隆彦氏は近著「「トランプ暴落」前夜」の中で「次の暴落は2019年1月だ。そして2021年に巨大な金融危機が起き、2024年には先進国が財政崩壊に襲われる。2018年の年内は株価はなんとか持ちこたえる」と述べていましたが、現実は前倒しで進んでいるようです。もっとも、若林栄四氏は2023年に大底を打ち、回復してくる、と逆のことを述べられていますが。

日本はもうすぐ年末年始の6連休に入ります。年内の2万円回復はもう無理といっても過言ではない。今年の終値は1万8000円台～1万9000円台といったところではないでしょうか。反転しそうな空気が全く感じられないのです。このまま2018年は終わっていく。来年はわからないけど、さらに悪くなるかもしれない。そんな予感がします。株価も1万7000円台まで突っ込めば、アベノミクスの効果はほぼ吹っ飛ぶ。世界中でバブルがはがれ落ちていく、そんな年になるのかもしれません。

　　　　　　　　　　　ハッピーメリークリスマス　2018/12/25