2010.殺人ワクチンの小学生への接種の是非

人口約2000人の京都府伊根町が、6月6日から12歳～15歳の町民にもワクチン接種を始め、この件に関して、接種に反対する電話などがコールセンターに殺到し、コールセンター閉鎖後は、役場の代表番号などに電話が殺到し町の業務に支障をきたした、というニュースがは6/8にネットに流れていたので、ご存じの方も多いかと思います。　

電話だけで100件の苦情があり、メール、FAXなども大量に送られたが、町民の苦情というのは少なく、ほとんどが東京など首都圏からのものらしい、というのを今日、ラジオで言っていました。東京には、ワクチン打ちたくても予約が取れない人が大勢いるのかもしれない、それともワクチン反対派の人なのかと思いました。ワクチン反対派は人口の3割くらいいます。

私は、そもそも16歳以下にワクチン打ってもいいのか、疑問に思ったので、厚労省のHPを探したが、そういうのはなかった。確か、最初は、16歳以上という条件だったが、EUではあとで、16歳～12歳も承認し、日本もそれに右へならえ、したような覚えがある。ファイザー社のワクチンは、2020年12月18日に承認申請し、2021年2月14日に特例承認したと、HPに記載があった。特例承認とは「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律第14 条の３第１項の規定に基づき、１．疾病のまん延防止等のために緊急の使用が必要、２．当該医薬品の使用以外に適切な方法がない、３．海外で販売等が認められている、という要件を満たす医薬品について、承認申請資料のうち臨床試験以外のものを承認後の提出としても良い等として、特例的な承認をする制度」とある。要は米欧ですでに打って効果も上がっているようだから、日本も早く承認しろ、と政治的な(又は世論の)後押しがあったのだろう。

ｍ－ＲＮＡワクチンについては、ノーベル生物学・医学賞を受賞した仏のリュック・モンタニエ博士やギアード・バンデン・ボッシュ博士など反ワクチン活動家がいる。要は、ワクチンを打ち始めてまだせいぜい半年だ。死者も大勢でているし、イスラエルでは心筋炎も多数出た。世界規模でｍ－ＲＮＡワクチンの臨床試験が未だに行われているのだ。米国に申請した際の臨床試験は半年程度だったと聞いている。1年後、2年後にどうなるのかは誰にもわからない。反ワクチン派の人たちが言うようになるのか、それは時間が経たなければわからない。

日本では、厚労省の特例承認後、ワクチン接種が始まった。患者に最前線で接している、あるいは接する可能性のある医療関係者から打ち始めた。「実験台にする気か」医師らの反発もあったという。5月からは「感染したら重症化する高齢者」が次に実験台になった。65歳以上の高齢者は非生産人口だ。多くは年金で生活し、医療費を大量に使うのも高齢者層だ。多少は、死んでもいいか、くらい考えたのではないか。違うか。現に65際以上の国の政治家は打っていない。

反ワクチン活動家の予想がはずれればいいと思うが、1年、2年経たないとわからない。免疫系の疾患と言えばあらゆる感染症と白血病をはじめ癌などだ。時間が経過してしまえば、ワクチンとの因果関係の立証など困難だ。どうせ、どこの国もウヤムヤにしてしまうのではないか。そういう意味で若年層へのワクチン接種は考え直した方がいいのではないか。年寄りから順番に死んでいくのが自然の摂理だ。若者が大勢死ぬのは見たくない。