3024.レプリコンワクチンについて(続報)

日本のマスコミ及びその他の媒体には、公平中立なものはない、と言っていい。そこで、今回は、事実のみを書く。

「65歳以上の高齢者などを対象にした新型コロナワクチンの定期接種が10月1日から始まりました。定期接種は季節性インフルエンザと同じように、原則、接種費用の一部の自己負担が求められます。対象者は▼65歳以上の高齢者と、▼60歳から64歳までの重症化リスクの高い人です(NHK電子版)」

自宅に接種券が届いたのは10月に入ってからである。私は学童期の集団予防接種を除いて、インフルエンザのワクチンすら打ったことがない。インフルエンザワクチンの効果は約30％～50％と聞いていたからである。mRNAワクチンの接種の有無は病院・医院に行くたびに聞かれた。打ってない、と言うと異星人を見るような目で見られる。「あなたは、打ったのか。死んでもしらんぞ」と腹が立つので言い返していた。最近はそういう質問をされることはなくなった。

明治ホールディングスの株価は8月盆前頃から暴落している。以下日経電子版の記事である。「明治ホールディングス傘下のMeiji Seikaファルマは8日、新型コロナウイルスの変異型対応ワクチン「コスタイベ筋注用」について記者会見を開いた。コスタイベは「レプリコン」と呼ばれるmRNA（メッセンジャーRNA）を改良したワクチンで、国の定期接種の対象だ。同社は批判を繰り返す団体を名誉毀損で提訴する。小林大吉郎社長は「コスタイベを導入した医療機関に対して誹謗中傷や脅迫が寄せられている。ワクチンの供給に支障が出ている」と指摘した。「医療従事者は客観的データに基づいて話すべきだ。誤った認識がこれ以上流布するのを防ぐため、訴訟はやむを得ないと判断した」と話した」(10/8)

2022年以降、ワクチンの薬害被害が急増し、訴訟も多発しているが、こういった事実は、マスコミが一切報道しない。事実関係に関しては、2020年までは、YouTubeに動画が上がっていたが、その後、グーグル社はすべて削除している。ビルゲイツ・メリンダ財団はファイザー社に多額の資金を提供している。これも事実だ。その理由については陰謀論めくのでここでは語らない。

自宅に「mRNAワクチン中止を求める国民連合」と称する団体からA4カラー両面のラシが入っていた。これまで290万世帯に配布したそうである。おそらく。日経新聞を配達する朝日新聞販売店が入れたのだろう。オリ込みチラシにすると、見られずにすてられてしまうからだろう。この団体がいかなる団体か、資金は誰が出しているのかは不明である。mRNAワクチン中止を求める国民連合 (stop-mrna.com)

2022年からのmRNAワクチンに関して相変わらず、情報が出て来ない。書籍の情報は信頼に値するが、書籍は数ヶ月遅れになる。新型コロナは、増えているのかもしれないが、定点観測と称するデータが都道府県別に週に1度新聞に掲載されるが、これでは増えているのか、減っているのかサッパリわからない。ただ、今年になって、デイサービスに行っていた父親が新型コロナに感染して、3週間入院した。母親も老人の多く集まる施設で感染した。親戚、知人にも感染者が出ている。去年までは全くまわりにはいなかったのだが。ただ、知っているまわりの感染者で重症化した人はおらず、軽症ですんでいる。弱毒化し、感染力は強まったのだろうか。

mRNAの研究はかなり前から行われていて、医療の最先端分野、治療に役立てるための目的で行われていた。ファイザー社などが素早くワクチンに転用したのは、こうした基礎研究の素地があったからである。国が承認したのは、機能獲得実験を大規模に行うためで、ある程度の死者や副作用がでるのは、おそらくわかっていたはずだ。治験者の属性データを分析し、今後の医学の､言い換えれば、mRNA技術の研究に役立てるための壮大な人体実験として行なわれたのではないだろうか。これは私の個人的意見である。